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電源・ライト

ポータブル電源は防災に必要?向いている家庭と容量の考え方

そなえカルテ編集部

2026/7/26

ポータブル電源は、照明、通信機器、小型家電などへ給電できますが、すべての家庭に必須ではありません。まず水、食料、トイレ、乾電池式ライトを確保し、そのうえで停電中に動かす機器と必要時間が明確な家庭が検討します。停電時に必要なものチェックリストで優先順位を確認したうえで導入を検討すると、無駄な出費を避けられます。

Whで必要量を計算する

容量はmAhではなくWh(ワット時)で比べます。概算は次の式です。

機器の消費電力(W)×使用時間(時間)=必要電力量(Wh)

たとえば20Wの機器を5時間使う理論値は100Whです。実際には変換ロス、気温、電池劣化があるため余裕が必要です。冷蔵庫や医療機器は起動時に大きな電力を必要とすることがあり、定格出力だけでなく瞬間最大出力も確認します。

機器の消費電力(W数)は、本体の背面や底面の銘板、または取扱説明書に記載されています。カタログ表示がない場合は、メーカーのサポート窓口や公式サイトで確認してください。複数の機器を同時に使う場合は、それぞれのW数を合計してからポータブル電源の「定格出力(W)」と比較し、超えていないか確認します。

容量の目安を組み立てる

用途のイメージ

考え方

スマートフォンの充電が中心

モバイルバッテリーで足りることが多く、ポータブル電源は必須ではない

照明、ラジオ、少数の小型機器を数時間

数百Wh級で対応できる場合がある

扇風機や電気毛布など消費電力が大きい機器を長時間

機器のW数×使用時間で必要Whを計算し、余裕を持った容量を選ぶ

医療機器など止められない機器

ポータブル電源だけに頼らず、医療機関や電力会社と個別に停電計画を確認する

同じ「1台」でも、動かす機器と使用時間によって必要な容量は大きく変わります。購入前に、停電中に本当に使いたい機器を書き出し、それぞれのW数と使用時間を掛け合わせてから容量を検討してください。

優先度が高い家庭

  • 在宅で給電が必要な機器を使う

  • 停電が長引く地域を想定している

  • 家族分の通信端末を長期間充電したい

  • 車から給電しにくい住環境

生命に関わる医療機器は、ポータブル電源だけに依存せず、医療機関・メーカー・電力会社と個別の停電計画を確認してください。

安全性を確認する

経済産業省はポータブル電源の事故を踏まえ、製品の安全確保に関する要請を公表しています。信頼できる販売事業者、保証、回収窓口、電池保護機能を確認し、異常発熱、膨張、損傷がある場合は使用しません。

経済産業省「ポータブル電源の安全確保」

保管と充電

  • 高温になる車内や直射日光を避ける

  • 水濡れや落下を防ぐ

  • メーカー指定の残量・間隔で点検充電する

  • 使用前にケーブルと出力を試す

ソーラー充電器を組み合わせても、天候と発電時間に左右されます。

持ち出し・避難先での注意

自宅から避難所へ運ぶだけであれば問題ありませんが、飛行機で広域避難する可能性がある場合は注意が必要です。国土交通省は2026年4月24日から、機内に持ち込めるモバイルバッテリー(リチウムイオン電池)を1人2個まで、かつ160Wh以下の製品に限るルールへ改正し、機内でのモバイルバッテリーへの充電や、モバイルバッテリーから他の機器への給電も禁止しています。

国土交通省「モバイルバッテリー機内持込ルール改正について」

ポータブル電源は数百〜数千Wh級の製品が多く、この基準を超えることが一般的です。遠方への広域避難で飛行機を使う可能性がある家庭は、ポータブル電源を自宅・車での備えと割り切り、携行用には容量を確認したモバイルバッテリーを別に用意してください。

よくある質問

モバイルバッテリーがあればポータブル電源は不要ですか?

スマートフォンの充電が中心なら、モバイルバッテリーで足りることが多いです。扇風機や照明など複数の機器を同時に、長時間動かしたい場合にポータブル電源の検討価値が高まります。

何Whくらいの製品を選べばよいですか?

動かしたい機器のW数と使用時間を掛け合わせて必要Whを計算し、変換ロスや気温の影響を考えて余裕を持たせます。具体的な機種選定は、実際に使う機器の消費電力を確認してから行ってください。

車のシガーソケットから給電すれば十分ですか?

短時間の充電には有効ですが、燃料の消費や排気ガスに注意が必要で、屋内の機器を長時間動かす用途には向きません。在宅での給電を想定する場合は、ポータブル電源やソーラー充電器との組み合わせを検討してください。

まとめ

ポータブル電源は「動かしたい機器×時間」をWhで計算して選びます。基本備蓄を先にそろえ、安全表示、出力、保管、定期点検、そして持ち出し時の航空機ルールまで含めて導入を検討しましょう。